若手従業員のメンタルヘルス対策②職場環境等の把握と改善

■メンタルヘルスケアの具体的な進め方

若手の早期離職や休職に悩む企業様に向けた、従業員のメンタルヘルス対策の進め方について、ご紹介します。メンタルヘルスケアは、以下のような流れで進めていきます。

1. メンタルヘルスケアを推進するための教育研修・情報提供
2. 職場環境等の把握と改善
3. メンタルヘルス不調への気づきと対応
4. 職場復帰における支援

この記事では、「2.職場環境等の把握と改善」についてご紹介いたします。

→「1.メンタルヘルスケアを推進するための教育研修・情報提供」はこちら

■職場環境等の把握と改善

職場環境がストレスや過労を引き起こす要因となる場合、従業員の精神的健康に悪影響を与える可能性があります。適切な環境評価を行い、働きやすい職場を整えることで、従業員のメンタルヘルスを保護し、生産性向上や離職率の低減につなげましょう。

職場環境の把握と改善には、以下の2つが大切です。

• アンケートの実施
• 相談担当者の選任と教育

■アンケートの実施

職場に起きている問題は、色んな角度から読み取ることが大切です。
例えば、温度や照明の暗さ等をきっかけとした人間関係で生じる問題が、どの企業でもよく見られるのではないでしょうか。
そういった問題を把握する方法として、アンケートなどが効果的とされています。

アンケート実施のポイント

アンケートは現場の状況を収集するということが目的なので、無記名か任意での記名をおすすめします。
アンケートの項目が多いと面倒くさい、書きたくないと思われるかもしれませんので項目数にも工夫が必要です。紙でのアンケートは筆跡を気にする方もいらっしゃるかもしれません。このような不安を与えないよう、できれば外部に委託したり、Googleフォームなどを利用して、安心してアンケートに参加してもらえるような仕組み作りが大切です。

【外部委託について】
コーディアルでは、社内アンケートのサポートを承っております。アンケート作成、実施から、集計とフィードバックまで、専門知識と経験を活用してサポートしますので、お気軽にお問い合わせください。
→お問い合わせフォーム

■相談担当者の選任と教育

パワハラ防止法では、事業主が雇用管理上講ずべき措置の1つとして「相談窓口の設置」があります。様々な事業所で相談窓口の設置をなさっているかと思いますが、相談担当者の選任についてご不安はありませんか？

相談担当者を選任する際の注意点

担当者を決める際には、相談者の立場になって担当者を決めることが重要です。
人事担当者や役職者が相談窓口担当者となっている場合は、気軽に相談できないという問題が考えられます。

相談窓口担当者の教育における注意点

相談窓口担当者が、相談があった際に気をつける点は以下の通りです。

• 守秘義務がある事や相談したことで不利益な取扱いをされない旨を伝える
• 1回の相談時間は50分程度とし、それ以上になる場合は日時を改める
• 傾聴を心がけ、自分の経験談を話したり、アドバイスを行わない　等
• 相談担当者の選任は出来れば2名以上とする
• マニュアルや相談シートをあらかじめ作成しておく　等

このような問題点に注意して、働きやすい職場を作り上げていきましょう。

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